週刊誌や経済誌などでがん保険不要論が一部の評論家の意見が定期的に掲載されています。健康保険で医療費は１～３割負担なので高額な自己負担は生じない、高額療養費制度で月額10万円を超える負担は生じない、だからわざわざ保険を契約し長期に亘って保険料を払う必要が無い、ということを骨子とした主張です。本当のところはどうなのでしょうか？ 健康保険対象外の治療に対しては10割負担、且つ自由診療の場合には治療費は医療機関が任意で設定できるので高額になることがあります。また、月またぎでの入院や治療などの場合には高額療養費制度が十分適用できずに思ったより負担が大きくなります。更には、入院保証金のほか入院中の食事や衣類にかかる費用は健康保険対象外であり、通院治療の場合の交通費なども同様で実費負担となります。 さらに重要なことは、入院治療よりも通院治療が多くなっているため仕事や日常生活と共存しながら治療をする必要があります。入院でも通院でも治療中の休職や時短勤務などにより収入が減少したり、企業側が病状を配慮して業務を制限することなどにより先々のキャリアアップの機会が減ることで将来的な収入減にもつながります。 がん保険で支払われる保険金（給付金）の使い道は治療に限定されておらず、生活費の不足分に充てることもできます。がんは2人に1人が罹患する病気ですので、いずれは自分も・・・。これらの状況から必要か不要かは個別に判断することが必要です。